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経営科学専攻博士課程社会人院生の研究(と徒然の)日誌

京都大学経営管理大学院博士後期課程に在学中の社会人院生のマーケティングetcと二足のわらじの院生生活日誌

「社会」や「世界」を対象にしたマーケティング研究へ〜ベッカーの『芸術世界』における集合的行為。

企業戦略 ブランド論 社会学 マーケティング研究

この土日はサービスデザイン特論という授業の中で、サービスデザインやデザインシンキングを考えていたんですが、その先に「文化のデザイン」というフレーズがあって、「文化」というものを経営戦略やマーケティングにどう活かすことができるか?というところまで議論が及びましたと。

「文化」というのはある種の社会的相互作用によって生み出されており、「市場」「自社」「購買者・消費者」の外側を構成してる、ないしはそれらがリファレンスするようなものになっていると考えられます。そうなってきたときに、社会的相互作用や集合的行為というものは重要になってくると。

そう考えていたら、修士課程当時90年代に使った本が日本語訳になっていることを発見。すごい偶然かあるいは、このテーマが今「キテる」ということからの必然なのか・・・

なぜなら2016年の今年日本語訳が出ているものの、最初の版が出たのが1984年ですから。 それだけの月日のギャップのある本が、なぜ今?と。

Art Worlds

Art Worlds

 
アート・ワールド

アート・ワールド

 

ベッカーは、”ラベリング理論”によって日本でも知られたシカゴ学派社会学者であり、都市社会学・職業社会学のフィールドにおいて超一級の研究者であることは異論の余地がないと思う。

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"rejuvenilization"という、企業の再活性化戦略

企業戦略 アントレプレナーシップ

 インターネット、デジタル、インタラクティブというキーワードで呼ばれる領域は、業界で思われているほどには、すでに新しい事業領域ではない。95年〜97年あたりが黎明期だと言われているので、すでに20年の歴史ができあがってきている。

 当時、新進気鋭のベンチャーとして立ち上げられ、そして現存するネット関連企業のいくつかを見てみると、例えば上場しているところであれば、市場環境もあって株価が凹んだ時期も何度かあるものの、企業としてすこぶるいい安定期に入っているところも幾つもある。これは経営的に間違いない。

 ところが一方で、こうした「新しい領域の中の古い会社」に勤めていて辞めた人々の口から出てくるのは、「つまらなくなった」という言葉。10数年の歴史しかない会社ですら、大企業病に陥っていたり、すでにチャレンジしない会社になってたり、新しいことを受け付けることができない会社になっていたりするということである。最近、このぐらいの歴史の会社の話をしていると、それらの企業よりも遥かに古い企業であるような大企業病を患っているのではないか?と感じさせることがたまにある。簡単に言うと、「あれ?この会社ってこんなに頭のカタイ会社だっけ?」とか、「あれ?こんなに及び腰な言い訳を言う人が多い会社だっけ?」とか、そんな感じである。

 もちろん企業としての成長が順調なので、それはそれでいいことではないかと思うが、より長期的にみると、ネット関連企業/ベンチャー企業の老化現象や、ないしはまさにイノベーションのジレンマ的なところに入り込んでいて、それが事業の伸びや人材獲得に徐々に影響を及ぼしていく可能性があることは否定出来ないだろう。

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京大のアントレプレナーシップ関連のプログラム

アントレプレナーシップ

不勉強だったのだけれども、京都大学アントレプレナーシップにも相当力を入れている。

京都大学研究事業化プログラム」のことがそれであり、別名「京大アントレプレナープログラム」と言うらしい。

プログラムの公式ページには、「ヒト・モノ・カネ」を本プログラムから提供してくれるとのこと。

 

例えばこんなふうに書いてある。

人材面では、起業化、事業化をするために必要な知識の伝授と実践的なトレーニングやメンターネットワークを提供します。

物的面では、プロトタイピングに必要な3Dプリンターやレーザーカッターに加え、必要に応じて実験設備の紹介を行います。

資金面では、京大ファンド等の様々な支援プログラムのアレンジを行います

 いわゆる一般的に思われるような、思いついたアイデア事業化というよりも、京大内での研究の事業化を重きにおいているプログラムのもよう。そりゃそうだ。

ただ、自分が所属する経営管理大学院においても、ファイナンスやサービスデザイン、プロジェクトマネジメントという分野を研究する学生が多数在籍しているわけで、これらの分野から「事業化」というのはさほど考えにくいことではあるけれども、京大内で研究されていることを事業化する際に、ビジネスサイドからのサポートを経営管理大学院のM生やD生が行うようなことであれば、相当おもしろいことになる気がする。

このプログラムの公式サイトがこちら。

京都大学研究事業化プログラム

 

カリキュラムはそれぞれの参加者の現状にあった構成になっており、このプログラム自体が複数の子プログラムで構成されている。

 

全体カリキュラム | 京都大学研究事業化プログラム

 

例えば、起業の基本知識をつけるための、「起業と事業創造」プログラムだとか、アイデアがある場合は「シーズ事業化」プログラム、すでに起業している場合は「ベンチャー経営論」などなど。えらい充実してるやん!

例えば「起業と事業創造」はこんな感じ

 

プログラム | 京都大学研究事業化プログラム

 

実際これ、授業とは別に受講が可能なわけでなんてお得なんだろう・・・と。

 

また、講師陣には、瀧本哲史、田村大(なんとここで名前が見つけるとは!)、メンターには平川敦士という名前が並ぶ。

講師・メンター紹介 | 京都大学研究事業化プログラム

 

受けようかな・・・。

 

というか、こんなカリキュラムまであるとは、ほんと驚きで興奮。

今の学生ってほんと恵まれてる。大学や大学院が無駄だとか全く思わないね。

 

って、自分も学生か、今は。

 

「学割」〜全ての「学割」が社会人学生にとって適用されるわけではない。

研究生活の色々

「学割」・・・学生になった特権として、これがどのように使えるのかは知りたいところ。いくら働きながらとはいえ、学費を自腹で出すわけだから、安く済ませられるものはやはり安く済ませたい。なので、この「学割」の話はきっと社会人学生や社会人学生になろうかと考えてる人なら気になる話だと思う。

 

もちろん40代を超えて大学に入っても、当然「学割」は発行してもらえる。僕の場合は使い道は、東京〜京都間の新幹線移動の交通費に対して使うのがほとんどになるだろう。

 
この「学割」、例えば新幹線においては運賃が2割安くなる。指定席などにも使えるが、特急券やグリーン券については適用されない。さらに「往復割引」に対しても更に学割が適用されるので、80%×90%=72%の料金となり、28%の割引が適用されることになる。
 
ちなみに「学割証」は各大学ごとに割当の枚数が学生数と比例して決まっているらしく、それはすなわち一人あたりの学生あたりの割当枚数も決まっているということだ、原則として。オリエンテーションで聞いた話では一人あたり年間で15枚である。ワンウェイで使ってしまうと割引の率が低くなるので、やはり往復で買うべし。
 
ちなみにエアライン各社も「学割」にあたる「スカイメイト」という割引サービスを提供しているが、これは12才から22才未満なので、おっさん大学院生には適用されない。
 
学生証を提示して映画を観ることはまだやってないが、映画もだいたい同じくらいの割引率。子供がいる場合などは、子供料金のチケットと学生料金のチケットを買うということで、きっと不思議な気分。
 
よく友人などから聞かれるのが、「MacとかiPad、安く買えるやん!」という話。確かに。Appleのアカデミック料金でいくらで買えるのだ?と調べてみた。
 

例えば、[ MacBook 512GB/1.2GHz/8GB ]で見てみると、

 

  • アカデミック価格が、178,800円(税別)
  • 一般価格が、184,800円(税別)

対して変わらんよ!

ただ、アカデミックのほうは、4月29日までのキャンペーンらしいが、人気のBeatsのヘッドホンがついてくらしい。ケーブル付きのほうだけど。

 

加えて、差額の9,400円を支払えばBluetoothモデルに変更可能らしい。

  

 ただ、ヘッドフォンが付いてくる!といってもそれには惹かれないし、MS Office製品がアカデミックパックだと極端に安価になることから比べると、アカデミックプライスだからといってお得感は残念ながら、ない。もちろん両者はハードとソフトの違いがあるのでしょうがない話ではあるのだけれども。
 
ちなみに、SIMフリーiPhoneに関するアカデミックプライスはない。
 
Appleの件と同じくらいよく聞かれるのが、「え?じゃあケータイ料金とかも安くなるの?」って質問なのだが、これは携帯各社がいかにも全ての学生に向けたもののように宣伝しているが、実際は年齢制限がある。
 
 
上記のサイトで詳しく説明してあるように、ドコモ、auSoftbankともに「25才以下」が適用年齢なので実際には「学割」ではない(ちょっと表現的に正しいの?って思うよね、消費者トラブル窓口系のJAROとか公取消費者庁あたりにひっかかりそうな)。
 
というわけで、ケータイ料金は安くならない。まぁ、個人的には最近FREETELラブなので、上記の「学割」よりもより安価に済ますことができそうなMVNO選びますが。

というわけで、社会人学生が学生としての恩恵を受けられるのはJRの学割とせいぜい映画や美術館、博物館くらいでしょう。もっともそれでも割引があるだけ、ありがたいですが。特に交通費はね。

(あ、それと学生保険に入れるらしいのはいいけどね。お得なプランもあるし)



「経営科学専攻」について〜京大の経営管理大学院は面白い。

研究生活の色々 京大経営管理大学院

今回、通うことになった「京都大学大学院経営科学専攻(博士後期課程)」について少し説明を。

オリエンテーションでの先生方のお話によれば、最初の構想から4年かかっての設置にだったらしい。これが早いのかどうか、アカデミックな世界のスピードで言えばこれでも早いのかもしれないけれど、いずれにせよ、それだけの準備期間をもって作られたコースである。

これはどこのMBAでも今後起きうる話だと思うが、「教える側の枯渇問題」は大きいように思う。M.S.(修士)と違い、MBAとなると理論的な部分のみならずより、applied research ケーススタディ実学的な部分を学生は求めるだろうから、ずっと学級肌にいた先生方だけでなく、実務家出身者が必要になってくる。しかしながら、欧米と比べて、日本では実務の世界とアカデミックの世界の橋渡しをするような「社会人博士」が圧倒的に少ないと言われる。いわゆる自然科学の世界においては、“論文博士”(正規の博士課程・博士後期課程を経て論文審査を通って取った博士号は“課程博士”という)のように研究者として務めながら博士号を取る人も多そうなのだが、こと経営学の世界においてはまだまだ少ないというのだ。

この欧米との違いというのは、欧米のMBAやそれに近しいスクールにおいては、DBAやPh.D.を持った研究者や実務者が実際に教えているのに対し、日本では「ゲスト講師」的に呼ばれる実務者や、あるいは「**教授」、「**講師」のようにトリッキーな名前で呼ばれる、博士号を持たない人々が講義を受け持つことがあるのみだ。後者が一概に悪いとは全く思わないが、アカデミックな世界では、やはり教え、学ぶためのフレームワークや一貫性がかっちりと存在するために、いわゆる体系だったことが教えられるため、やはりPh.DやDBAを持った“資格者”が教える必要が本当のところはある。日本の乱立するMBAに「ゲスト講師」として顔を出してみると、“社会人向け高等専門学校”といったほうがいいようなところもいくつかあり、これでいいのだろうか?と思うこともあった。これが今回、自分がPh.Dを持って、教える側にも回ろうと思った背景でもある。

さて、回り道をしたが、そのような状況があるために、4年の歳月を経て、社会に対して経営科学の知識で貢献し、かつ後学のために教壇にも立てるような人材育成機関として、経営管理大学院のこの博士後期課程は作られた。

 

以下がこの博士後期課程の概念図になる(大学院公式サイトより拝借)

 

http://www.gsm.kyoto-u.ac.jp/images/2014/2015/20150729_news.png

 

この博士後期課程は、京都大学経営管理教育部の中において、MBAの直接上にないところが特徴である。経営管理大学院の中の「経営管理専攻」がいわゆるMBAであり、「経営科学専攻」がPh.D.となる(京都大学において「経営管理大学院」というのは通称であって、正式には「京都大学経営管理教育部経営管理専攻」と「京都大学経営管理教育部経営科学専攻」である)。

この経営管理大学院の中には「経営研究センター」というのも存在し、そこでは非常に興味をそそるような、先端的な経営学・経営科学研究をしている先生方がいて、将来的にはある種のシンクタンクのようになるのじゃないかと思うくらいだ。

センター長の小林潔司教授が同サイトで説明されているように、このセンターは、

公的機関や企業の皆様との密な連携を図ることにより、真の経営課題を認識し、課題解決のための経営教育研究を推進いたします。本学の強みである文理融合領域に精通する種々の専門性をもつ教員が、課題解決に向けて研究を推進し、研究成果を社会還元するよう努力いたします。
ご挨拶 - 経営研究センター

という位置付けにあり、「課題解決のための経営教育研究」にフォーカスをしている。寄付講座や共同研究講座なども多くあるのはこのポジションによるものだろう。

さて、「経営科学専攻」。

経営研究センターや、デザインスクール、工学系の各講座なども含めて、学問の枠組みを超えた連携をも可能な構造を持っているが、この専攻においては3つの領域のどれかに専門として所属することになる。

■実践ファイナンス領域
<育成する具体的人物像>
・実際の金融証券市場のあり方を踏まえて、ファイナンス領域に関する海外市場の現状を熟知し、かつ実践的に分析でき、独自の発想に基づきファイナンス戦略を設計し実践できる人材。
・自身の戦略を海外の専門家に英語でロジカルに説明し、専門的な交渉解決能力を有する人材。

■サービス・イノベーション&デザイン領域
<育成する具体的人物像>
・サービス経済の進展に鑑み、企業・公的機関が直面する種々のサービス高付加価値化の課題に対して、グローバルな見地からサービス活動の観察・分析・評価の研究を行い、独自のサービス価値創造フレームワークの構築、検証を行える専門人材。
・海外のサービス経営専門家に対して、説明・説得を行える人材。さらに、様々な領域におけるビジネス展開において、デザインという視点でビジネスをリードし、イノベーションを起こせる専門人材。

■プロジェクトマネジメント領域
<育成する具体的人物像>
・国内外の大型プロジェクトに関わる資金調達、入札、契約管理、紛争解決、運用、維持管理のためのマネジメント技術に関する理論・実証分析をできる能力を有する人材。
・大型プロジェクトにおけるリスク構造とガバナンス構造を分析し、その結果を実施管理できる人材。
・国際的な観点で、対象国における法、慣習、社会・経済を学際的に理解し、プロジェクト契約を支える制度基盤を分析できる能力を有する人材。

 

自分の所属は、サービス・イノベーション&デザイン領域であり、マーケティングやビジネスモデル、サービス価値創造などといったのがコアになり、その関連領域も吸収していくようになると思う。

とりわけ、サービス・イノベーションというのは、日本が「おもてなし」やホスピタリティが豊かな国だというのであれば、そのフレームワークを抽出すること、またあるいはクリティカルな目で見て研究をすすめる必要がもっとある。

グローバル化するビジネスの中においては、グローバルのスタンダードと同時に、ローカルで起こっていること、それがグローバルにも適用可能なこと、例えばグローカルと呼ばれるような概念下で、日本のサービスのあり方が海外において(「カンバン方式」やパナソニックの製造モデルが、米国や中国で採用されたように)採用されることも出てくるかもしれず、特にサービス分野では日本的なやり方の海外輸出は理論的にも実践的にも今後ありうる「ソフトウェア」産業なのではないかとも思う。

自分自身は、主にB2Bマーケティングで起こっている変革をテーマにしようと考えているが、一方で、イノベーションやデザインという領域にも関わるが、ベンチャー企業における"pivot"というビジネスモデル/ビジネススキームの転換についても非常に関心を持っているので、今後の研究生活の中で、じっくりと自分がまとめるべき方向性についてまとめていきたいと思う。

 

オリエンテーションと8人のサムライ?

研究生活の色々

4月16日の土曜日。大学院博士後期課程のオリエンテーション

一期生となるのは合計で8名(一方、先生は14名)。

 

まずは経営管理大学院院長からの祝辞があり、その後、研究生活に入るにあたってのルールその他をご説明いただいた。

 

京都大学にはすでに経営管理大学院という専門職大学院があり(正確には、京都大学大学院経営管理教育部(専門職学位過程))、一期あたり80-90人ぐらいのフルタイムの学生がMBAを目指して入ってきている。普通に考えれば経営管理大学院の中にできる博士後期課程なので、”DBA Doctor of Business Administration”になるのではないかと考えるのだけれども、今回、僕が入学した新設の「博士後期課程経営科学専攻」というのは、無事博士号がとれたとして、Ph.D in Management Science となる。

なぜ"DBA"ではないのか、については、2〜3つぐらいの大きな理由があるようだというのは先生方のお話でわかったわけだが、ネガティブなほうの理由はここでは敢えて書くのをやめておきたい。むしろポジティブな意味で「経営科学 Management Science」とした理由が非常に刺激的だった。

今はもう、いわゆる「経営学」のフレームワークはいい意味で崩壊しつつあるというのが背景にあった。例えば「経営学」の知見が土木や都市工学などの分野に援用されているという、「経営学」の活用範囲の拡大。そして二つ目に「経営学」が他の領域、例えば情報学、心理学、文化人類学などのメソドロジーを取り込んで学際的な領域への広がっていて、これを「経営科学」という言葉でとらえる向きがあるという、「経営学」の研究領域の拡大。この2つの背景と、今回は社会人向けの博士後期課程ということもあり、そもそも色々なバックグラウンドを持つ8人が、それを使って研究生活に入るわけだから、MBAのような「経営学」のフレームワークに収まる必要がそもそもないのではないか、ということもあるみたいだ。

*ただ、実際には、Ph.D.というのは非常にアカデミックな称号でもあるので、Ph.D in Management Science という学位自体がいろいろ物議を醸しだしたという裏話もあるようですが。

京都大学というのは「自重自敬」で「自由の学風」を重視するというのもあって、枠にとらわれない学風というのはそれ自体がこの大学のアイデンティティなのだというが院長の話にあったが、概して、遅れている、固いと思われる国立大学のイメージからすれば、(経営管理教育部で開かれているプログラムを見ても)相当先端的な、経営学・経営科学に対するアプローチがなされていることがわかったので、これからの3年の社会人大学院生活が楽しみだ。

余談だが、半数近い博士後期課程の学生が東京からの通学だった。とりあえずしばらくは毎週のように吉田で授業があるために京都に通うわけだが、こんな生活をするのは自分ぐらいかなあ、と思ったら、そうではなくて驚いた。

みな社会人ながら博士号を取ろう、しかも一期生というモルモットでやってみるというリスクが好きな、でもこういったアカデミックな世界に興味を持った人たちの集まりのようなので、彼らとやっていくのも、これまた楽しみである。

 

*そもそもなぜ博士後期課程に入って博士号を取ろうと考えたのかについては以下のとおり。

「学ぶ機会」を増やし「話す機会」を増やすだけでは、後進に貢献できないと考えたので。 | mediologic.com/weblog